鍼灸師の現状②

主観だけではなにかなぁと思ったので。
以下、鍼灸師Wikipediaよりまるまる引用ですが、


鍼灸師の現状は養成学校乱立と共に鍼灸師は年々増加傾向で"飽和状態"であるが、近年の学校入学者は減少傾向である。
その要因の1つとしては、多額の学費を払い国家資格試験に合格し、鍼灸師の国家資格を取得して勤務または開業しても、大半の鍼灸師の現状では一般的なサラリーマンの平均収入より少ない収入しか得られないことが挙げられる。

このため、鍼灸師国家資格所持者であっても、他の職業、職種に勤務従事している者も多いのが現状である。
介護職等、離職率が高い職業の一つである。

鍼灸の効果が一般化されていない上に広告制限により鍼灸適応疾患や料金を宣伝できないため鍼灸院の営業は厳しいといえる。

鍼灸接骨院では柔道整復師による柔道整復術は保険が使えるが、鍼灸の保険治療には医師の同意書が必要な上に、鍼灸保険治療の疾患で同時に医師の治療や薬剤師による投薬が受けられない保険医療機関等の併給禁止などの制約があり、 加えて鍼灸は原則償還払いのため、鍼灸院や鍼灸接骨院において保険による鍼灸治療を正当に行うことは、困難を伴うといえる。

さらに、従来鍼灸治療を行う鍼灸院のほとんどが自費治療を通例としてきて おり、これらの理由から、わが国の保険医療費に占める鍼灸療養費の割合は非常に低い（250億円前後）。
長年、この様な問題があり鍼灸師関連団体が鍼灸保険治療制約の改善がなされるよう厚生労働 省に定期的に協議や政治活動を行っているが、医師会の圧力があり改善は難しい。

鍼灸の保険制度が改善されると受診者が増え、鍼灸治療は大きな病を予防することもできるため健康保険財政難は回避できる可能性もある。 
欧米のように、基本的に医療保険は民間保険会社が担う社会では、費用対効果が保険適用の重要な指標となり得る ため、薬価に比べて安価な鍼灸の保険適用は、日本よりも容易に行われている現状がある。

特に予防に各種疾病に対する予防効果に関しては、海外で鍼灸の臨床効果の研究も進み、海外の医療保険行政においては、鍼灸は非常に有用なツールと認められている。

以下は、2002年から2006年にあはき国家試験に合格した調査客体数11483名中、回答数3668件(回答率32%)；このデータの見方の注意点としては、①回答率の低さは既に他職に就いてる方が多いという可能性、②あはき免許者へのアンケートであるが柔道整復師免 許所持者も多数混ざっていること

実務に従事の有無の調査では全体で83.4%が従事「有」
実務に従事していない人の理由
1位　他業種へ勤務
2位　学生、勉強中
3位　家事結婚出産
4位　開業準備に就職中
5位　病気療養 

業界団体への加入率は25.7%
加入していない主な理由
1位　必要性ないメリットない
2位　会費高い金銭的余裕無
3位　情報不明

以上、引用終了。


鍼灸師以外で、鍼灸師が生きていきやすい環境を整えてくれる訳がありません、鍼灸師が何とかしていくしかないのですね。
共生していけるような職種があればまた別の話ですが。